ある調査結果によると・・・。
　
　労働政策研究・研修機構が2014年1～2月に実施した調査結果によると、過去3年間で、落ち込んだり、やる気が起きないなどの精神的な不調（メンタルヘルス上の不調）を感じたことが「ある」人が、25.7％と4分の1を占めた。
　そのうち、76.5％は「通院治療なしでも、日常生活を送れる状態」だが、「通院治療しながらなら、日常生活を送れる状態」（16.2％）、「通院治療しながらでも、日常生活を送るのが困難な状態」（3.3％）を合わせて、不調を感じた人の2割程度が通院治療を必要としていたことがわかりました。

　働いているときにメンタルヘルス不調になった人が、その後、職場でどのような状態になっているかをみると、「休職も通院治療もせずに働いている」人の割合が72.0％ともっとも高く、「休職せず退職した」人が8.6％　「休職せずに、通院治療しながら働いている」　人が8.3％　「休職を経て退職した」人が3.2％　「休職を経て復職している」人が2.9％、「休職を経て復職後、退職した」人が1.5％　「休職、復職を繰り返している」人が1.1％となっている。
　ほとんどの人が休職も通院治療もせずに働き続けているが、結局退職した人（「休職せず退職した」「休職を経て退職した」「休職を経て復職後、退職した」の合計）も13.3％と1割を超えている。

　メンタルヘルス不調になった人に、希望する支援策を聞いたところ、　
「業務内容や業務量への配慮」をあげる割合が42.3％ともっとも高く、
「職場の同僚や上司との人間関係を考慮した配置」(34.9％)、
「上司や同僚による日常的な声がけ」(29.6％)、
「人事労務担当者や上司による定期的な面談.助言」(19.6％)、
「業務遂行時における上司や同僚によるサポート」(19.6％)、
「短時間勤務や残業・交代勤務の制限など就業上の配慮」(17.4％)、
「病気休職制度」(11.5％)　「産業医や専門担当者による定期的な面談、助言」(11.2％)、
「専門の外部相談機関（EPA）を活用したケア」(7.3％)、
「休業期間中の不安を軽減するための情報提供」(6.9％)
の順となっているとのことです。

　しかしながら会社で上記配慮が必ずしも実行できるとは限りません。またメンタル不調者のことだけを考えて、会社の制度を作ってしまうと、周囲の頑張っている人がなにか頑張り損のように感じてしまい、どんどんと悪循環が進んでしまいます。
　メンタルヘルス対策は、バランスが大切です。いかにして生産性の高い職場にするか、そのための安心して働ける仕組みの一つがメンタルヘルス対策です。