業務が多く、あるいは何らかの要因で従業員の方がうつ病などの精神疾患を発症することがあります。
　そのような事態はもちろん避けるべきなのですが、現実には存在するのが実態です。会社としてそのような事態に初めてなったとき、対応に困られるものです。
　多くの会社でメンタルヘルス対策を実施している当事務所でも、そのような事態になり対応があべこべになり、より問題が蔓延化するケースがあります。
　すごく人のよい社長さんの会社でありがちなのが、「会社のせいで病気になったのだから、できるだけ自由に勤務させてあげよう」という対応をとることです。つまり会社内で治療をしようと考えてしまうのです。この対応は多くの場合不幸な状態を招きます。
　なぜなら、その人は来ても来なくても良い状態となり（場合によっては給与も変わらない）、なかなか治らない、というか治らない方が良い状態となってしまうからです。
　そしてその状態をみた周囲は、どうしてあの人だけ特別扱いなんだとやる気をなくして、最悪離職していきます。
　このような状態では、生産性の高い職場とは決して言えません。
 
ではどのようにすれば良いのでしょうか？
 
　それは、治療はきちんと専門機関（病院）に任せるということです。ある意味当たり前のことなのですが、このポイントは意外と忘れられがちです。
　会社は仕事をする場所であって、治療する場所ではないのです。きちんと一日8時間一週40時間働けるようになるまできちんと専門機関に治療をお願いするというスタンスが大切なのです。
　復職後の軽減勤務も、あくまでも初期のソフトランディング用として、いたずらに長引かせるべきではありません。治療は専門機関に、会社は仕事をする場所という原則を忘れずに対応することが大切です。一見ドライに見えるかもしれませんが、働く人すべてを見れば長期的に見てそちらの方が良い結果を招くケースが多いです。
 
　最も、仕事で病気になるという事態を予防するというのが一番肝要であることは言うまでもありません。